イラン米問題の今後、厳しい内容

260427日経新聞
オピニオン２「中東発揺れる国際秩序」『米の信頼失墜。ミニＧゼロ』
慶応大学院教授田中浩一郎

田中教授が日経新聞のために書いた論説である。（26年4月27日朝刊）
この内容は誰よりもこの戦争における危機の状況が長く続くと言っている。この論点をまとめると

①アメリカは中東に軍事基地を置いているが、守ってくれなかった。
②イスラエルはイランの体制存続を承服できないので今後何度も第三次、第四次の攻撃が起こる可能性がある。イスラエルにとっては誘惑ではなく必然。
③中国はこの問題に手を出すつもりもなくロシアは余裕がない。
④湾岸アラブ諸国にとってはイスラエルも問題ある。米国が頼りない。
⑤イスラエルと米国はどちらも軍事大国で圧倒しているがイランの地上での問題を変更する力はない。
⑥アメリカはイラク戦争の時同様危ないやつは殺せとばかりに何も調査せず戦争を始めるという無謀を犯した。イラン戦争の経験が生きていない。
⑦中東ドバイを中心とした経済的投資も衰退していく。リスクが高い。
⑧イランはホルムズ海峡をカードとして戦えると確信した。今後も米国イスラエルとの闘いが起こればこの方式をすぐにでも取るだろう。

要約というよりほぼ中身と同じくらいの長さになったが、基本的にすべてを踏まえており妥当な意見だ。紛争が終われば何かが変わって、あっという間に石油の値段も戻るというのはむなしい空想でしかないかもしれない。